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【ITこぼれ話】IoTがもたらす保険革命、InsurTechとTPMSの可能性

InsurTechのキーワードはビッグデータとAI。
チャットボットの開発が進み、メッセージアプリなどで簡単に保険を選べるサービスが加速しています。
一方できめ細やかな保険の対応に必要なのがビッグデータです。
日本生命保険は野村総研やリクルートホールディングスと共同で、今年4月から健診や医療のビッグデータを使った健康増進サービス「ニッセイ健康増進コンサルティングサービス」を開始します。
スタートアップ企業を含め様々な企業が参入するInsurTech。
データの取得にIoTは大きな影響をもたらします。

自動車保険も変わる?タイヤのIoTデバイスTPMSの今後


北米などで装着の義務化が進むタイヤ空気圧センサー(TPMS)は、日本国内の一般車両の装着が普及しているとはいえませんが、運用コストに敏感な物流では様々なセンサーが搭載され、タイヤメーカーが提供するクラウドシステムで管理されています。
TPMSはタイヤに装着して温度や空気圧を監視するほか、クラウドにデータを保存するためのデバイスがGPSで位置や速度を監視するものも存在します。
トライポッドワークスのTPMS「ブルーセンサー」はエアキャップに装着するTPMSで、Bluetoothで接続し、最大32輪まで装着が可能です。
このTPMSのクラウド運用は、震災の被害からの再建を目的とした実証実験から生まれました。
GPSや車載カメラの情報をもとに、事故多発地帯や運転時の要注意地点を共有することで、県外から来た運転手もすぐに地元の情報で安全な運転ができます。
また、車両ごとの運用データを蓄積することで、運用コストや事故の防止に役立つわけです。
こうしてクラウドに蓄積されたデータは、現在は車両運用にだけ使用されていますが、InsurTechと結びつくことで車両保険などのデータとして活用できる未来は疑いありません。
大手タイヤメーカーもTPMSとタイヤのトータル運用での囲い込み、利用者の運用データを蓄積しています。
いずれタイヤメーカーと保険会社が手を結ぶITの未来もあり得るでしょう。

個人の車両も保険が変わる可能性

カーナビはGPSを標準搭載しています。また、車載カメラも普及しました。
これらのデータを加減速と含めて記録していけば、免許の情報からはわからない普段の運転スタイルや、日常的に通過する道の事故発生率を加味することができます。
これによって、今まで走行距離や免許から決まっていた等級がさらに運転の実態に沿ったものに変わりつつあります。
ここにTPMSのデータが加われば、日常的な車両の整備やタイヤの状態までもが加わり、個人の実態と保険がシンクロした自動車保険を提供することが可能になるわけです。

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